お知らせ
年報第59号は、統一論題の特集がありません。オンラインでの研究報告以外、全て自由投稿となります。2019年以前の部会研究報告やその他の研究報告を広く募集致します。原稿の締め切りを11月30日(月)迄と1ヵ月延長致しました。
海と空の港に係る、歴史・産業・経済・貿易・物流・観光など広く研究論文を募集致しますので、会員諸氏におかれましては、奮ってご応募ください。
投稿要項などはこちら←
開催延期となりました各地方部会合同で研究報告会をオンラインにて開催致します。報告希望の方は、研究報告申込用紙を添付の上、お問い合わせページよりご送付下さい。
事前査読の上、報告者が集まり次第、順次開催してまいります。
また部会以外にも、分野を毎に研究会を作りませんか?勉強会などの開催をオンラインで開催してみませんか?
日本港湾経済学会研究会規程に則って、是非開催をご検討ください。
シニア会員制度活用のご案内
会則第7条3の通り、70歳を越えた個人会員は、役員選挙の選挙権・被選挙権以外はこれまで通りの学会活動に参加できる「シニア会員」制度が導入されております。年会費は第9条の通りです。
是非、ご活用下さい。













伊勢湾海運 株式会社
一般財団法人 山縣記念財団
一般財団法人 横浜港湾貨物計量協会
株式会社 クマシロシステム設計
株式会社 村山商店
株式会社 鈴江組
楠原輸送 株式会社
昌栄運輸 株式会社
鈴与 株式会社
中電技術コンサルタント 株式会社
東海海運 株式会社
東京港港湾運送事業協同組合
東京国際埠頭 株式会社
原田港湾 株式会社
藤木企業 株式会社



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